50代独身者人口 都道府県ランキング（男女別）

まずは50代人口の都道府県ランキング（男女別）

※人口は2022年（総務省人口推計）、未婚率は最新傾向を踏まえつつ国勢調査ベースで分析したものです。

順位	都道府県	50代人口	男性	女性	50代比率
1	東京	約180万	88万	92万	13%
2	神奈川	約120万	59万	61万	13%
3	大阪	約110万	53万	57万	13%
4	愛知	約95万	48万	47万	13%
5	埼玉	約90万	44万	46万	13%
6	千葉	約80万	39万	41万	13%
7	兵庫	約70万	34万	36万	13%
8	福岡	約65万	31万	34万	13%
9	北海道	約65万	30万	35万	14%
10	静岡	約45万	22万	23万	13%

順位	都道府県	50代人口	男性	女性	50代比率
11	茨城	約40万	20万	20万	13%
12	広島	約35万	17万	18万	13%
13	京都	約32万	15万	17万	13%
14	宮城	約30万	15万	15万	13%
15	新潟	約30万	14万	16万	14%
16	長野	約28万	13万	15万	14%
17	岐阜	約27万	13万	14万	14%
18	群馬	約26万	13万	13万	13%
19	栃木	約25万	12万	13万	13%
20	岡山	約25万	12万	13万	14%

順位	都道府県	50代人口	男性	女性	50代比率
30	山形	約14万	6万	8万	15%
35	福井	約10万	5万	5万	14%
40	高知	約8万	4万	4万	15%
45	鳥取	約6万	3万	3万	15%
47	島根	約6万	3万	3万	16%

都市部では、50代人数は多く、男女の人数差は小さいことが、
地方では、人数は少ないものの、50代の比率が比較的高い（15〜16%）ことが確認できます。

50代独身の割合

以下の想定で推計しています。

• 独身（50代）＝未婚＋離別＋死別
• 男性：約30〜35％
• 女性：約20〜25％　
  （2020国勢調査＋近年傾向より）

50代独身者人口の都道府県別ランキング

50代人口 × 独身率（男女別）で算出した推定値です。

順位	都道府県	男性独身人数	女性独身人数	合計
1	東京	約30万	約18万	約48万
2	神奈川	約20万	約12万	約32万
3	大阪	約18万	約11万	約29万
4	愛知	約16万	約10万	約26万
5	埼玉	約15万	約10万	約25万
6	千葉	約13万	約9万	約22万
7	兵庫	約11万	約8万	約19万
8	福岡	約10万	約7万	約17万
9	北海道	約9万	約8万	約17万
10	静岡	約7万	約5万	約12万
11	茨城	約6万	約4万	約10万
12	広島	約6万	約4万	約10万
13	京都	約5万	約4万	約9万
14	宮城	約5万	約3万	約8万
15	新潟	約4万	約3万	約7万
16	長野	約4万	約3万	約7万
17	岐阜	約4万	約3万	約7万
18	群馬	約4万	約3万	約7万
19	栃木	約4万	約3万	約7万
20	岡山	約4万	約3万	約7万

順位	都道府県	男性独身	女性独身	合計
21	熊本	約3万	約2万	約5万
22	鹿児島	約3万	約2万	約5万
23	沖縄	約3万	約2万	約5万
24	三重	約3万	約2万	約5万
25	滋賀	約3万	約2万	約5万
26	奈良	約3万	約2万	約5万
27	山口	約3万	約2万	約5万
28	愛媛	約2万	約2万	約4万
29	長崎	約2万	約2万	約4万
30	青森	約2万	約2万	約4万
31	岩手	約2万	約2万	約4万
32	秋田	約2万	約2万	約4万
33	山形	約2万	約2万	約4万
34	福島	約2万	約2万	約4万
35	富山	約2万	約1万	約3万
36	石川	約2万	約1万	約3万
37	福井	約1万	約1万	約2万
38	和歌山	約1万	約1万	約2万
39	香川	約1万	約1万	約2万
40	徳島	約1万	約1万	約2万
41	高知	約1万	約1万	約2万
42	佐賀	約1万	約1万	約2万
43	大分	約1万	約1万	約2万
44	宮崎	約1万	約1万	約2万
45	山梨	約1万	約1万	約2万
46	鳥取	約1万未満	約1万未満	約1万
47	島根	約1万未満	約1万未満	約1万

50代の独身者は、東京都・神奈川県・大阪府などの都市部に集中しており、
特に東京都だけで約50万人規模に達します。
また男女別では男性の独身者が女性の約1.5〜2倍と多く、50代独身の中心は男性であることが特徴です。
一方、地方では独身割合は一定あるものの、人口規模が小さいため独身者数は限られる傾向があります。

50代の独身者は都市部に集中して居住していることから、生活コストの高さから将来不安を抱えやすい状況にあります。
ただし、多くの人は都市に住み続けながら支出の最適化や住環境の見直しで対応しています。
一方で、収入減に対して支出削減が必要な場合には、都市近郊や地方への移住が現実的な選択肢として検討される傾向があります。

参照データ

• 総務省統計局「人口推計（2022）」
• 総務省統計局「令和2年国勢調査（配偶関係）」

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